購買力平価とは

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    購買力平価(PPP, Purchasing Power Parity)とは、為替相場は、各国の通貨が持っている“購買力”によって提唱されるという為替相場を紐解く理論であり、1921年にスウェーデンの経済学者、グスタフ・カッセルによって提唱された。

    「同じものは、常に同じ価値である」という「一物一価の法則」をベースとしており、ある同一のもの(例えば、同じリンゴ)が、アメリカで1ドル、日本で100円だった場合、リンゴの価値は変わらないので1ドル=100円となる、というように考える。

    特に、この考え方を「絶対的購買力平価説」と呼ぶのに対し、「相対的購買力平価説」では、「物価の上昇率によって為替は変化する」という考え方をベースとしており、例えば、アメリカの金利が3%、日本の金利が1%で、現在1ドル=100円だった場合、1年後には、1.03ドル=101円となり、1ドル=98.1円に収束すると考えられている。

    ちなみに、絶対的購買力平価説について、先の例で仮に日本でリンゴが200円(=2ドル)で売られていた場合、1ドル=100円→200円へと円安が進むと予想される。このように、「絶対的購買力説」では、物価が高い場合、通貨安(日本の場合は円安)に進み、反対に物価が低い場合は、通貨高(円高)に進むと考えられている。

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